消火設備 連結送水管
- 2014.10.28
｜ステンレス配管
優れたステンレス配管ではありますが、元来、プラントなどの特殊な用途の配管で使用されていました。
その原因は、材料コストが従来の配管材と比べ割高であったことと、配管を接合する上で、従来工法である「溶接接合」や「ねじ込み接合」では、専門的な高い技術力が必要であったためです。
結果的にステンレス配管は、優れているが高額な予算が必要な特殊な配管となってしまいました。
実際に、官公庁の施設、警察、消防署、病院、高級ホテル、軍事施設、エネルギープラント、食品工場、医薬品工場、半導体工場、浄水場、各研究所などの特殊な施設での採用率は非常に高くなっています。
しかしながら、施工性の優れた「メカニカルジョイント
」や「ＳＵパイプ（一般配管用ステンレス鋼鋼管：JIS G 3448）」などの開発により、住宅やビルの給水・給湯などの一般配管にも普及しました。
また、近年では、新たに消火設備配管にも用途を広げ始めています。
画像は、スプリンクラーヘッドを装着したダブルプレスの水栓チーズです。
｜消火設備配管への普及
消火設備の配管といっても様々です。
消火設備の配管設置基準では、「配管は専用とすること。但し、消火栓起動装置を操作することにより、直ちに他の消火設備の配管への送水を遮断し、当該屋内消火栓設備の性能に支障をあたえないものにあってはこの限りでない。」となっています。
パイプに関しては、「JIS G 3442、G 3448、G 3452、G 3454、G 3459に適合するか、それらと同等 以上の強度、耐食性、耐熱性を有する金属製の管を使用すること。」となっており、JIS G 3448である「SUパイプ」
は、使用が認められております。
対して、 管継手は、次に示す規格に適合するか、それらと同等以上のものを使用することとなっております。
(1) フランジ継手
①ねじ込み式継手：B 2220又はB 2239
②溶接式継手：B 2220
(2) フランジ継手以外の継手
①ねじ込み式継手：B 2301、B 2302又はB 2308の うち材料にG 3214（SUS F 304又はSUS F 316に限る。） 又はG 5121（SCS 13又は SCS 14に限る。）を用いるもの
②溶接式鋼管継手：B 2311、B 2312又はB 2313 （G 3468を材料とするものを 除く。）
尚、ベンカンの「ダブルプレス」には、「一般財団法人 日本消防設備安全センター」の認定を受けた認定品をご用意しておりますので、消火設備用ステンレス配管として使用が可能です。
｜連結送水管
最近、特にステンレス配管が普及しているとされる消火設備配管が「連結送水管」に採用されているステンレス配管です。
「連結送水管」とは、消防法に定められる消防用設備等 消火設備の一つで、主に初期消火を目的として、施設外に設けられた「送水口」と施設内に設けられた「放水口」をつなぐ配管設備です。
高層マンションなどの高層ビルや地下街などの施設では、火災が発生した場合に消防ポンプ自動車からホースを伸ばすのが難しく、消火活動の遅れが懸念されることから設置が義務付けられています。
複層階施設での消火活動では、施設外部にある「送水口」に消防ポンプ自動車のホースを接続さえて、強制的に加圧して、各階に設置されている「放水口」まで水を送ります。
各階では、格納放水箱の中にある放水用のホース・ノズルを「放水口」に接続させて、個々に消火活動を行うことが可能となります。
連結送水管設置が義務づけられる条件
(１) 地上７階建以上の建物
(２) 地上５階建、または６階建で、延べ面積６，０００㎡以上の建物
(３) 延べ面積１，０００㎡以上の地下街
(４) 道路の部分を有する防火対象物
また、「連結送水管」を含む消防用設備等は、人命に関わる非常に重要なものであることから、それに適した機能を持っている必要があります。
そのために消防法による認定を受けた機器と認定を受けた施工業者や工場での施工や加工が義務づけられています。（「消防用設備等認定規程」）
事例として、首都圏某所のマンション「連結送水管」をご紹介します。
パイプは、「ＳＵパイプ」で、溶接式管継手は、ベンカン機工の「ＳＵ継手（JIS B 2309 ）」が採用されています。
従来、「連結送水管」は、炭素鋼鋼管（鉄管）で施工されておりました。
しかし、緊急事態に使用される設備であることからも、耐久性に優れた「ステンレス配管」に施工されるケースが増えてきているといえます。
今回、ご紹介させていただく「連結送水管」も、従来の炭素鋼鋼管の設備が老朽化したことから、ステンレス配管によって更新されたものです。
尚、「連結送水管」に関しては、ベンカンでは対応しておりません。
我妻 武彦（Takehiko Wagatsuma） 
代表取締役社長
